FAZとは？米国金融株の下落を3倍で狙うインバースETF｜暴落ヘッジ・買い方・証券会社を解説【2026年最新】

「米国の銀行株が崩れる局面を、保有資産のヘッジに使いたい」「FAZが気になるけれど、FASとどう違うのか、減価リスクがよくわからない」

この記事では、そんな投資中級者〜上級者に向けて、Direxion Daily Financial Bear 3X（FAZ）の特徴・リスク・買える国内証券会社を、WOZ media編集部が解説します。

FAZは、米国の金融セクター指数であるFinancial Select Sector Indexの日々の値動きに対して-3倍（3倍のインバース）を目指すベア型ETFです。金融株が下落すると利益を狙え、上昇すると損失が出る、下落ヘッジ向けの商品です。

一般的なETFと比べて値動きが大きく、信用不安や金融危機の局面で短期的なリターンやヘッジ効果を狙いやすい一方、相場が上昇すれば損失も拡大します。「下がりそうだから買う」ではなく、金融セクターの特性・相場環境・価格変動の大きさ・保有期間・投資額を総合的に考える必要があります。

レバレッジ型ETF・インバース型ETFは、一般的なインデックスETFよりも価格変動リスクが大きく、短期間で大きな損失が発生する可能性があります。投資判断は、各ETFの目論見書、運用会社の公式情報、各証券会社の取扱状況・手数料・為替コスト・リスク説明を確認したうえで、ご自身の責任で行ってください。

結論：FAZはどんなETFか【30秒でわかる早見表】

結論から言うと、FAZは米国金融株の下落に対して明確な相場観を持つ中上級者向けのインバースETFです。まず全体像を早見表で確認しましょう。

ひとことで言うと	米国金融株指数の日々の値動きの-3倍（3倍のインバース）を目指すベア型ETF
向いている使い方	信用不安・金融危機時の下落ヘッジ、下落トレンドの短期売買、イベント投資
向いていない使い方	長期の積立・放置（減価・乖離リスクあり）
最大の注意点	日次リセット型のため、2営業日以上の保有では-3倍どおりに動かない
買える主な証券会社	SBI証券・楽天証券・松井証券（詳細はこちら）

ベア型のFAZは、金融株が短期的に下落する局面で下落を利益化したり、すでに保有している米国株や投資信託のヘッジとして使われます。ただしFAZは通常のインデックスETFと異なり、長期で放置する商品というより、短期〜中期の戦術的な売買に使われることが多いETFです。

特に重要なのは、FAZが「金融株指数の長期リターンに対して常に-3倍になる商品」ではないという点です。

インバースETFは基本的に1日の値動きに対して倍率を目指す設計のため、2営業日以上保有すると、日々の複利効果や価格変動の大きさの影響により、指数の累積リターンに単純に-3倍をかけた結果とはズレることがあります。

このズレは、相場が一方向に強く下落トレンドを出しているときには有利に働くこともありますが、上下に大きく振れるボックス相場では不利に働きやすくなります。仕組みの詳細は値動きの仕組みの章で解説します。

Direxion Daily Financial Bear 3X（FAZ）の基本情報

Direxion Daily Financial Bear 3X（FAZ）は、Direxion（運用はRafferty Asset Management）が提供するベア型（インバース型）のETFです。

米国の金融セクター指数であるFinancial Select Sector Indexの日々の値動きに対して、-3倍（3倍のインバース）の投資成果を目指します。

たとえば対象となる指数が1日で1%下落した場合、FAZは理論上おおむね3%の上昇を目指します。一方で、指数が1%上昇した場合は理論上おおむね3%下落します。金融株が上がるか下がるかという相場観が当たれば大きなリターンを狙えますが、外れた場合の損失も3倍分だけ大きくなります。

基本スペック

ティッカー	FAZ
正式名称	Direxion Daily Financial Bear 3X（旧称 Direxion Daily Financial Bear 3X Shares。2026年2月に名称の「Shares」が「ETF」へ変更）
運用会社	Direxion（Rafferty Asset Management）
上場市場	NYSE Arca
対象	Financial Select Sector Index（米国金融セクター指数）
方向	ベア型（インバース型）
レバレッジ倍率	-3倍（3倍のインバース）
リセット頻度	原則として日次
主な用途	信用不安・金融危機時の下落ヘッジ、短期売買、イベント投資
経費率	1.03%（2026年6月時点・公式情報。取得ファンド費用を除いた実質は約0.92%）
純資産総額	約1.1億ドル（2026年6月時点・参考値）
平均出来高	1日あたり約50〜70万株（2026年6月時点・参考値）
分配金	あり（四半期ごと・年4回。利回りは時期により変動）
為替リスク	あり（米ドル建て）
NISA対応	原則対象外（成長投資枠はレバレッジ・インバース型を除外）

経費率・純資産総額・出来高・取扱証券会社・NISA対応可否などは変更される場合があります。最新情報は運用会社Direxionの公式情報および各証券会社の注文画面でご確認ください。

補足として、FAZの対象指数は過去に変更歴があります。2022年8月1日付で、それまでのRussell 1000系の指数からFinancial Select Sector Indexへ変更されました。

古い解説記事では旧指数名で書かれている場合があるため、現行の対象指数はFinancial Select Sector Index（S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスが算出）である点を押さえておきましょう。（2026年6月時点）

FAZの対象となる米国金融セクターとは

FAZの値動きを理解するには、まず対象となる米国金融セクターの特徴を把握する必要があります。Financial Select Sector Indexは、米国の大手銀行・資産運用会社・保険・カード会社などで構成され、長短金利差・信用コスト・金融規制が業績を左右する点に特徴があります。

対象テーマの特徴

Financial Select Sector Indexは、S&P500の構成銘柄のうち金融セクターに分類される企業を集めた指数です。銀行、貯蓄・住宅金融、資本市場（証券・資産運用）、消費者金融、保険、抵当証券REITなどの業種が含まれます。

大手銀行や大手金融グループの比率が高く、米国の金融システムの体温計のような性格を持ちます。

金融株の値動きの特徴は、景気・金利と密接に連動することです。一般に、長短金利差（利ざや）が拡大し景気が拡大する局面では金融株は買われやすく、逆に景気後退や信用不安が意識されると大きく売られます。

とくに信用不安が広がると、特定の銀行の問題が他行へ波及するという連想が働き、セクター全体が短期間で急落することがあります。

近年も、米地銀の信用不安が市場を揺らす場面が繰り返されています。2025年10月には、一部の米地銀が抱える融資の不正疑惑が表面化したことをきっかけに、ザイオンズ・バンコープなど中堅銀行株が急落し、金融株全体に売りが広がりました。

商業用不動産（CRE）向け融資の焦げ付き懸念も、中堅・中小銀行のリスク要因として継続的に意識されています。（2026年6月時点）こうした信用不安が強まる局面が、FAZのようなベア型ETFが注目される典型的なタイミングです。

FAZの場合、特に注目すべきなのは長短金利差・FRBの金融政策、大手銀行の決算と信用コスト、金融規制や信用不安に関するニュースの3点です。これらの要素が金融株を大きく動かす局面では、FAZの価格も-3倍のレバレッジ分だけ大きく変動しやすくなります。

金融セクターは、ほかのレバレッジETFの対象テーマと比べても、信用不安というテールリスク（めったに起きないが起きると甚大なリスク）を抱えやすい点に特徴があります。参考として、レバレッジ・インバースETFの対象テーマごとの値動きの傾向を整理すると以下のとおりです。

• 金融株系（FAS/FAZ）：長短金利差、銀行決算、信用コスト、規制、信用不安ニュースに左右される。危機時のテールリスクが大きい
• S&P500系：米国大型株全体に分散され、米国株市場全体の方向感を取りやすい
• Nasdaq100系：大型テクノロジー株、AI関連、半導体、クラウド、ソフトウェアの影響を受けやすい
• 半導体系：AI、データセンター、メモリ、半導体製造装置、GPU需要に大きく左右される
• 米国債系：金利、インフレ、FOMC、米国景気、長期金利の変動に大きく左右される

FAZの値動きの仕組み

FAZは、Financial Select Sector Indexの日々の値動きに対して-3倍の投資成果を目指します。対象指数が1日で2%下落すると理論上は約6%の上昇を、2%上昇すると理論上は約6%の下落を目指します。

金融株が崩れる局面では大きな上昇を狙える一方、金融株が反発する局面では大きく値下がりします。

ただし、これはあくまで日次の目標です。数日以上保有した場合、値動きは単純な-3倍の計算と一致しないことがあります。

日次リセットとは？
インバースETFが「1日ごと」に倍率を計算し直す仕組みのことです。毎日その日の基準価額に対して-3倍を目指すため、2日以上またいで保有すると、複利効果によって累積リターンが「対象指数×-3倍」と一致しなくなります。

日次リセットのイメージ

仮に金融株指数が以下のように動いたとします。-3倍のベアETFがどう動くかを見てみましょう。

日付	金融株指数の変動	指数の価格	-3倍ベアETFの理論価格
初日	—	100.0	100.0
1日目	-10%	90.0	130.0
2日目	+11.11%	100.0	86.67

この例では、金融株指数は2日後に100へ戻っています。しかし-3倍ベアETFは100に戻らず、理論上86.67付近まで下がっています。これは毎日-3倍をかけてリセットされるためで、対象指数が上下に大きく振れるほど、レバレッジ・インバースETFの価格は削られやすくなります。

この現象が、いわゆる「減価」です。-3倍のFAZは倍率が大きいぶん、2倍型より減価の影響を受けやすい点に注意が必要です。

下落トレンドでは有利に働くこともある

一方で、相場が一方向に連続して動く場合、複利効果がプラスに働くこともあります。金融株が連日下落する局面では、ベア型のFAZが日次-3倍の単純計算を上回って大きく上昇することがあります。実際、過去の金融危機局面のような急落相場では、FAZが短期間で数倍に跳ね上がる場面もありました。

つまりFAZは「横ばい・乱高下に弱く、明確な下落トレンドに強い」性質を持ちやすいETFです。だからこそ、方向感のない平時にだらだら持ち続けるのではなく、下落が明確になったタイミングで短期的に使うのが基本になります。

FAZのメリット

少ない資金で大きな値動きを狙える

FAZのメリットは、通常のETFよりも大きな値動きを狙えることです。通常の金融株ETFであるXLFは対象指数の値動きが基本的に1倍ですが、FAZは-3倍の値動きを目指すため、同じ資金量でもより大きな値幅を狙えます。金融株が下落するという短期的な相場観がある場合、資金効率の高い取引手段になり得ます。

信用取引を使わずにインバースのポジションを取れる

国内証券会社で米国ETFとして購入する場合、FAZは現物ETFとして買えます。そのため信用取引や空売り、先物取引を使わずに、金融株の下落に賭けるインバースのポジションを持てます。現物ETFなら追証が発生せず、原則として投資額以上の損失は発生しません。

ただしETF価格自体が大きく下落する可能性はあるため、投資額の管理は重要です。

短期トレードの選択肢が広がる

FAZは、金融株の下落を狙う短期トレーダーにとって使いやすい商品です。以下のような局面で活用されます。

• 米地銀の信用不安や金融機関の破綻報道が出たとき
• 大手銀行の決算で信用コストの増加や減益が確認されたとき
• FOMCやCPIを受けて金利・景気の見通しが急変したとき
• 金融株がテクニカル的に重要な水準を下抜けたとき
• 商業用不動産（CRE）など特定リスクへの警戒が強まったとき
• 相場全体がリスク回避に傾き、金融株が真っ先に売られているとき

金融株の下落局面でも利益を狙える

FAZはベア型のため、米国の金融株が下落したときに利益を狙えます。現物株投資では株価が上昇しなければ利益を出しにくいですが、ベア型ETFを使えば下落局面にも対応できます。

すでに米国の銀行株や金融セクターETF、あるいは米国株式の投資信託を保有している投資家にとっては、金融セクターの急落に備える短期的なヘッジ手段として検討されることがあります。

ただしヘッジとして使う場合でも、倍率・相関・保有期間・投資額を誤ると、想定以上の損失につながる可能性があります。-3倍という高いレバレッジは、ヘッジが当たれば心強い反面、相場が反発すると損失も3倍で膨らむ点を忘れないようにしましょう。

金融セクターにピンポイントでリスクを取れる

FAZは、米国の金融セクターという特定テーマに集中してインバースのリスクを取れます。市場全体ではなく「金融株だけが弱い」「銀行に固有の問題がある」という見通しがある場合、ピンポイントで下落を狙える点が特徴です。

たとえば景気自体は底堅いが信用不安だけが燻っているような局面では、S&P500全体のベアより金融株特化のFAZのほうが相場観に合うことがあります。

ただし集中投資である分、見通しが外れたときの下落も大きくなります。金融株は決算や金利、規制の発表で一気に買い戻されることもあり、テーマを絞るほど読み違いの影響は大きくなる点に注意が必要です。

FAZのデメリット・リスク

値動きが非常に大きい

FAZは-3倍の値動きを目指すため、1日の価格変動が非常に大きくなりやすいETFです。金融株はもともと信用不安が意識されると大きく動くセクターであり、そこに3倍のレバレッジがかかることで値動きはさらに激しくなります。

1日で10%以上動くこともあるため、投資額を大きくしすぎると短期間でポートフォリオ全体に大きなダメージを与える可能性があります。ベアETFは下落に賭ける商品ですが、相場が落ち着いて金融株が戻すと、こちらの含み損が一気に膨らむ点も意識しておきましょう。

長期保有で減価・乖離が起きやすい

FAZは日次リセット型の商品です。長期で保有した場合、対象指数の累積リターンに-3倍をかけた結果とは一致しないことがあります。特に上下に大きく振れる相場ではETF価格が削られやすくなります。

金融株は平時には方向感の乏しいもみ合いが続くことも多く、その間FAZを持ち続けると、指数が横ばいでも価格が目減りしていきやすい点は代表的な注意点です。

加えて、FAZの経費率は年1.03%（2026年6月時点・公式情報）と、通常の金融株ETFであるXLFよりも大幅に高くなっています。減価とこの保有コストが重なるため、「いつか来る危機」を待ちながら長期保有する使い方は、コスト面で不利になりやすい商品です。この点はのちほど具体的な試算で確認します。

逆方向（上昇）に動いた場合の損失が大きい

FAZは相場観が当たれば大きなリターンを狙えますが、外れた場合の損失も大きくなります。ベア型のため、金融株指数が上昇すると、通常のショートポジション以上に大きく下落します。金融株は利上げ・好決算・規制緩和などをきっかけに力強く上昇することもあり、その局面でFAZを持っていると-3倍で値下がりします。

損切りラインを決めずに保有し続けると、短期間で大きな含み損を抱える可能性があります。

為替リスクがある

国内投資家が米国ETFとしてFAZを購入する場合、ETF自体の価格変動に加えて米ドル/円の為替変動も損益に影響します。ETF価格が上昇していても円高が進むと円換算の利益が小さくなり、逆にETF価格が下落していても円安によって円換算の損失が一部緩和されることもあります。

信用不安の局面ではリスク回避の円買いが進みやすく、FAZの上昇と円高が同時に起きると円換算リターンが想定より伸びにくいこともあります。ドル建ての値動きだけでなく、円換算の損益も確認する必要があります。

スプレッド・流動性リスクがある

FAZの平均出来高は1日あたり約50〜70万株（2026年6月時点・参考値）で、レバレッジETFのなかでは取引されている銘柄ですが、TQQQやSOXLのような超大型銘柄ほどの流動性はありません。相場が急変する局面では売買が殺到し、スプレッド（買値と売値の差）が広がりやすくなります。

特に米国市場の寄り付き直後・引け前・重要指標発表直後はスプレッドが広がる場合があります。成行注文では想定より不利な価格で約定する可能性があるため、中上級者であれば指値注文を基本に考えるのが無難です。

FAZと関連ETFの比較

FAZを検討する際は、通常ETF・反対方向ETFと比較すると特徴がわかりやすくなります。米国金融株には、方向の異なるレバレッジ・インバースETFがあります。

ティッカー	方向	倍率	経費率	主な用途
FAZ	ベア	-3倍	約1.03%	本記事の対象ETF（金融株の下落ヘッジ）
XLF	ブル	1倍	約0.08〜0.09%	長期投資・比較対象（金融セクター現物）
FAS	ブル	+3倍	約0.88%	反対方向の相場観・金融株の上昇狙い

経費率は各運用会社の公式情報をもとにした2026年6月時点の参考値です。最新の値は各ETFの公式ページでご確認ください。FAZとFASはともにDirexion、XLFはState Street（SPDR）が運用しています。

通常ETF（XLF）との違い

通常ETFのXLF（Financial Select Sector SPDR Fund）は、FAZと同じFinancial Select Sector Indexの1倍程度の値動きを目指し、長期保有での資産形成に向きます。経費率も年0.08〜0.09%程度（2026年6月時点・参考値）と低水準です。

一方FAZは同じ指数の-3倍を目指すため、下落局面の短期的な値幅は大きくなります。その分リスクも大きく、長期保有では減価や乖離、年1.03%の高い経費率の影響を受けやすくなります。

長期で金融セクターに投資するならXLF、短期で下落をヘッジ・利益化するならFAZというように、目的を分けて考えることが重要です。

低倍率ETF・反対方向ETFとの違い

反対方向のFAS（Direxion Daily Financial Bull 3X）は、金融株指数の上昇を+3倍で狙うブル型ETFです。FAZ（ベア-3倍）とFAS（ブル+3倍）は表裏の関係にあり、相場観に応じて使い分けます。金融株が上がると見るならFAS、下がると見るならFAZ、という選択になります。

FASはFAZより純資産が大きく流動性も高い傾向があり、経費率も約0.88%（2026年6月時点・参考値）とFAZよりやや低くなっています。

ただしFAZとFASを同時に長期保有する使い方は、両建てによる経費・減価の二重負担で不利になりやすいため注意が必要です。両方を持てば値動きが相殺されるように見えますが、実際には双方が日次リセットで少しずつ目減りし、年1%前後ずつの経費も両方にかかります。

反対方向ETFであるFASの詳細は、以下の記事もあわせてご確認ください。

「危機待ち長期保有」のコストを試算する

FAZを「いつか来る金融危機に備えて長く持っておく」という発想で保有する人がいますが、編集部はこの使い方を慎重に考えるべきだと整理しています。理由は、待っている間のコストが想像以上に重いためです。簡単な前提でコストの目安を試算してみましょう。

仮に金融株指数が1年かけて行って来いで横ばい（最終的に変化なし）だったとします。このとき、(1)年1.03%の経費、(2)指数が上下に振れることで生じる減価、の2つがFAZの価格を押し下げます。

減価の大きさは相場のブレ幅次第ですが、値動きの激しい金融株を-3倍で持てば、横ばい相場でも年率で二桁%規模の目減りが生じてもおかしくありません。

下表は、横ばい相場が続いた場合に保有コスト（経費＋減価）でどれだけ価値が削られるかのイメージです。（あくまで概念的な試算で、実際の数値は相場により変動します）

保有期間	横ばい相場での価値イメージ	主なコスト要因
3か月	やや減少	経費＋短期の減価
1年	大きく減少	経費＋1年分の減価
3年	大幅に減少	経費＋減価が複利的に蓄積

ポイントは、金融危機がいつ来るかは誰にも予測できないという点です。危機が来るまで何年も待つと、その間の経費と減価でFAZの価値は大きく削られ、いざ危機が来てもスタート地点がかなり低くなっている可能性があります。

「危機待ちでFAZを塩漬け」は、当たるかどうか分からない宝くじを毎日コストを払って持ち続けるようなものです。現実的には、信用不安が具体的に意識されはじめたタイミングで短期的に使い、危機が一巡したら手仕舞う、というイベント接近時の短期利用が向いています。

FAZを買える国内証券会社

FAZは、以下の国内証券会社で取扱いが確認されています。（2026年6月時点・編集部調べ）掲載は編集部が取扱いを確認できた順です。

証券会社	取扱状況	米国株手数料	為替手数料	特徴
SBI証券	取扱あり（2026年6月確認）	約定代金の0.495%（税込）・上限22ドル	1ドルあたり25銭（住信SBIネット銀行の外貨入金で割安化も可能）	米国株・米国ETFの取扱銘柄数が多く、FASなど関連ETFもまとめて比較しやすい
楽天証券	取扱あり（2026年6月確認）	約定代金の0.495%（税込）・上限22ドル	1ドルあたり25銭	楽天ポイントや国内株・投信・NISAと資産を一括管理しやすい
松井証券	取扱あり（2026年6月確認）	約定代金の0.495%（税込）・上限22ドル	1ドルあたり25銭	サポート体制とシンプルな取引画面。米国株の取扱も拡充が続く
三菱UFJ eスマート証券	取扱あり（2026年6月確認）	約定代金の0.495%（税込）・上限22ドル	1ドルあたり20銭	三菱UFJグループの連携とPontaポイント（旧auカブコム証券）
DMM株	取扱あり（2026年6月確認）	米国株取引手数料0円（為替スプレッドのみ）	1ドルあたり25銭	米国株の売買手数料が無料。1株から取引可能
moomoo証券	取扱あり（2026年6月確認）	約定代金の0.088%（税込）など業界低水準（最低0ドル）	1ドルあたり目安（公式で要確認）	高機能アプリと豊富な分析・スクリーニング機能

取扱銘柄・手数料・為替スプレッド・注文方法・NISA対応可否・注文受付の制限などは変更される場合があります。必ず各証券会社の公式サイト・ログイン後の注文画面で最新情報を確認してください。

編集部が2026年6月にSBI証券の銘柄検索で「FAZ」を確認したところ、外国株口座から通常の現物注文で発注でき、指値・逆指値の両方に対応していました。同じ金融株3倍ETFでも、ブル型のFASとティッカーが1文字違いのため、発注前に銘柄名・倍率・方向を必ず確認することをおすすめします。

SBI証券：関連ETFもまとめて比較したい人向け

SBI証券は、米国株・米国ETFの取扱銘柄数を重視する人に向いています。レバレッジ・インバースETFは証券会社によって取扱銘柄に差があります。FAZだけでなく、反対方向のFASや、ほかのDirexionのブル・ベアETFもまとめて比較したい場合、取扱銘柄の豊富さは重要です。

複数のレバレッジETFを見比べながら売買したい中上級者にとって、検索性や注文画面の使いやすさも大切です。

SBI証券公式サイトでFAZの取扱状況を確認する

楽天証券：ポイントと資産の一括管理を重視する人向け

楽天証券は、すでに国内株・投資信託・NISA・iDeCoなどで使っている人にとって資産管理しやすい証券会社です。楽天ポイントとの連携や、米国ETF・投資信託・国内ETFをまとめて管理したい人に使いやすい選択肢です。

FAZは投資額の管理が重要なため、資産全体を見ながら取引できる環境はメリットになります。

楽天証券公式サイトでFAZの取扱状況を確認する

松井証券：サポートとシンプルな画面を重視する人向け

松井証券は、サポート体制とシンプルな取引画面を重視する人に向いています。FAZのようなレバレッジ・インバースETFは買うタイミングだけでなく売るタイミングも重要です。

操作に迷ったときに相談できるサポート窓口や、損益・保有状況を把握しやすい画面は、はじめて米国のレバレッジETFを扱う中上級者にとって安心材料になります。米国株の取扱も拡充が続いています。

松井証券公式サイトでFAZの取扱状況を確認する

上記のほか、三菱UFJ eスマート証券・DMM株・moomoo証券でも取扱いを確認しています。（2026年6月時点）手数料体系や為替コスト、アプリの使い勝手はそれぞれ異なるため、すでに口座を持っている証券会社があればそこから確認するのも一つの方法です。

証券会社を選ぶときの比較ポイント

FAZを取引する証券会社を選ぶ際は、「取扱いがあるか」だけでなく以下の5点も確認しておきましょう。

米国ETFの取扱銘柄数

FAZや反対方向のFASは複数社で取り扱われていますが、ニッチなテーマのレバレッジETFは一部の証券会社でしか買えない場合があります。今後ほかのレバレッジ・インバースETFも取引したいなら、取扱銘柄数が多い証券会社が便利です。

米国株・米国ETFの売買手数料

FAZは短期売買になりやすく売買回数が増えがちです。手数料体系・最低手数料・上限手数料・無料ETFの対象かどうかを確認しましょう。多くのネット証券では約定代金の0.495%（税込）・上限22ドルが目安です。（2026年6月時点）

為替手数料・為替スプレッド

日本円から米ドルに換える際の為替手数料が発生します。ETFの売買手数料だけでなく、円貨決済・外貨決済のコストも確認しましょう。1ドルあたり20〜25銭が目安で、短期売買を繰り返すと為替コストが積み重なります。（2026年6月時点）

注文方法

成行注文だけでなく、指値注文・逆指値注文・期間指定注文が使えるかを確認しましょう。FAZは値動きが大きいため、損切りルールを明確にする逆指値注文の有無は特に重要です。

アプリ・取引ツールの使いやすさ／情報量

価格・チャート・板情報・ニュース・保有損益を確認しやすいかをチェックしましょう。FAZの取引ではETF価格だけでなく、金融株指数・XLF・米国の長短金利・大手銀行の決算・信用不安ニュースも確認できると有利です。

FAZの使い方・売買戦略

戦略1：短期トレンドに乗る売買（下落トレンド）

FAZの代表的な使い方は、金融株の下落トレンドに乗る短期トレンドに乗る売買です。金融株指数やXLFが明確な下落トレンドにある場合、その流れに合わせてFAZのポジションを取ります。信用不安が連鎖的に広がり、金融株が連日下落するような局面が典型例です。

トレンドに乗る売買では、XLFや金融株指数の20日・50日・200日移動平均線、出来高、RSI、MACD、下値支持線・上値抵抗線、VIX、米国10年債利回り、金融株の相対パフォーマンスなどを確認します。金融株が重要な節目を割り込み、下落が加速する場面を狙います。

重要なのは購入前に撤退条件を決めておくことです。「XLFが20日移動平均線を終値で上抜けたら撤退」「直近高値を超えたら損切り」「金融株が反発に転じたら一部利確」など、事前にルールを作ることで、相場が落ち着いて金融株が戻す局面でずるずると持ち続ける事態を避けやすくなります。

戦略2：経済イベントを狙った短期売買

FAZはイベント前後の短期的な値動きを狙う用途にも使われます。金融株に関係する代表的なイベントは、FOMC、CPI、雇用統計、米大手銀行の決算、米国の銀行ストレステスト結果、金利急変、米地銀の信用不安ニュース、商業用不動産（CRE）関連の報道などです。

材料が金融株の下落方向に明確なときに短期で入ることがありますが、イベント前後は価格変動の大きさが急上昇し、予想と逆方向に大きく動くこともあります。たとえば信用不安が出ても、当局の対応や決算の上振れで金融株が急反発する展開もあり得ます。

ポジションを大きくしすぎず、事前に損切りラインを決めておくことが重要です。

戦略3：ポートフォリオの一部として限定的に使う

FAZは、ポートフォリオの中心に据えるより総資産の一部として限定的に使う方が現実的です。たとえば総資産の1〜5%程度を戦術枠として使い、残りは通常ETF・投資信託・現金・債券・個別株などで分散する方法があります。

-3倍のFAZは値動きが大きいため、通常のETFよりも小さな投資額から始めるのが無難です。

戦略4：金融株の急落に備える短期ヘッジ

保有中の米国株やETFのうち、特に金融セクターの下落リスクを一時的にヘッジする目的でFAZが使われます。米国の銀行株や金融セクターETF、米国株式の投資信託を多く保有する投資家が、信用不安の高まりを警戒して短期的にFAZを買うケースです。金融株に偏ったポートフォリオほど、ヘッジの相性は良くなります。

ヘッジ比率を間違えると過剰ヘッジや想定外の損失につながるため、保有資産とFAZの対象一致・レバレッジ倍率・ヘッジ期間・反転時の撤退ルール・為替リスクを確認しましょう。-3倍のFAZは少額で大きなヘッジ効果を得られる反面、相場が反発するとヘッジのつもりが大きな損失源に変わる点に注意が必要です。

あくまで危機が意識される短期間に限定して使うのが現実的です。

FAZを買う前に確認したいチェックリスト

購入ボタンを押す前に、以下の9項目をセルフチェックしましょう。1つでも「いいえ」があれば、購入を一度立ち止まって検討し直すことをおすすめします。

• 対象が米国金融株指数（Financial Select Sector Index）であることを理解しているか
• ベア型・-3倍（3倍のインバース）であることを確認したか
• 日次リセット型で、2営業日以上では-3倍どおりにならない可能性を理解しているか
• 長期保有で減価・乖離が起き、年1.03%の経費もかかることを理解しているか
• 経費率・純資産総額・平均出来高・スプレッドを確認したか
• 為替リスクを考慮し、投資額を総資産の一部に抑えているか
• 損切りライン・利確ルールを決めているか（特に金融株反発時の撤退条件）
• FOMC・大手銀行決算・ストレステストなど重要イベントの日程を確認したか
• 反対方向のFASと混同していないか、国内証券会社での取扱状況・手数料・為替コスト・NISA対応を確認したか

FAZに向いている人・向いていない人

「向いていない人」に当てはまる場合は、まずXLFのような1倍の金融株ETFや、米国株式の投資信託で相場経験を積むのが現実的です。FAZのようなインバースETFは、いつでも・誰にでも必要な商品ではありません。金融株の下落に確信があり、保有期間を区切って戦術的に使える人向けの道具です。

FAZの購入手順

FAZを購入する流れは、以下の5ステップです。すでに米国株口座を持っている場合は、STEP4から始められます。

SBI証券公式サイトで口座開設する

FAZのよくある質問

FAZは長期投資に向いていますか？

一般的には長期投資よりも短期売買やヘッジ向きの商品です。FAZは日次の値動きに対して-3倍を目指す設計のため、長期では金融株指数の累積リターンに単純に-3倍をかけた結果とは一致しない可能性があります。

特に上下に大きく振れる相場では減価の影響を受けやすく、年1.03%の経費（2026年6月時点）も重なります。金融株が平時に方向感なくもみ合う局面で持ち続けると、価値が目減りしやすい点に注意が必要です。

FAZはNISAで買えますか？

原則として対象外と考えられます。新NISAの成長投資枠は、レバレッジ型・インバース型のETFや投資信託を除外しているためです。FAZは-3倍のインバース型ETFに該当します。

取扱可否は証券会社や制度の運用によって変わる可能性があるため、最新の対象可否は各証券会社の公式サイトや注文画面で確認してください。（2026年6月時点）

FAZの利益にかかる税金はどうなりますか？

国内証券会社経由で米国ETFを売買した場合、譲渡益には国内で約20%（20.315%）の税金がかかります。FAZは年4回の分配金があり、分配金は米国で源泉徴収されたうえで国内でも課税され、確定申告で外国税額控除を利用できる場合があります。

特定口座（源泉徴収あり）に対応しているかは証券会社によって異なるため、詳細は各証券会社および税理士・税務署にご確認ください。

FAZは初心者にもおすすめですか？

初心者向けとは言いにくい商品です。-3倍のインバースで値動きが大きく、仕組みを理解しないまま保有すると大きな損失につながる可能性があります。金融株は信用不安で急落することも急反発することもあり、方向を読み違えると損失が3倍で膨らみます。

まずはXLFのような通常ETFや投資信託で相場経験を積み、インバースETFの仕組みを理解してから検討するのが無難です。

レバレッジ・インバースETFはなぜ減価するのですか？

主な理由は日次リセットと複利効果です。対象指数が上下に大きく振れると、日々の倍率計算によってETF価格が削られる場合があります。方向感のないボックス相場では、対象指数が横ばいでもFAZの価格が下がることがあります。金融株は信用不安の高まりと沈静化で乱高下しやすく、この減価が起きやすいセクターです。

ベア型ETFは暴落時の保険になりますか？

短期的なヘッジとして機能する場合はありますが、常に完璧な保険になるわけではありません。ヘッジ対象との相関、レバレッジ倍率、保有期間、為替、リバランスの影響によって想定どおりに機能しない場合があります。

FAZは金融株に特化しているため、ヘッジ対象が金融セクターに偏っているほど相性が良く、逆に金融以外の資産が中心なら効果が限定的になります。

成行注文と指値注文のどちらがいいですか？

FAZでは基本的に指値注文を検討するのが無難です。値動きが大きくスプレッドが広がる場面もあるため、成行注文では想定外の価格で約定する可能性があります。特に信用不安で売買が殺到する局面や、寄り付き直後、重要指標発表直後は注意が必要です。

金融危機のときFAZはどう動きましたか？

金融株が連日急落するような危機局面では、FAZは大きく上昇する傾向があります。-3倍のインバースかつ下落トレンドで複利効果がプラスに働くため、短期間で価格が数倍になる場面もありました。一方で、危機が一巡して金融株が反発に転じると、今度は-3倍で急落します。

また、FAZは設定来で何度も株式併合（リバースス・スプリット）を行っており、長期で見ると価格は大きく目減りしています。あくまで「危機の最中の数日〜数週間」に短期で機能した商品であり、危機をまたいで持ち続ける性質の商品ではない点を理解しておきましょう。（過去の実績は将来を保証しません）

FAZを長く持って金融危機を待つ戦略は有効ですか？

あまり現実的ではありません。金融危機がいつ来るかは誰にも予測できず、待っている間に年1.03%の経費（2026年6月時点）と日々の減価がFAZの価値を継続的に削るためです。横ばいやもみ合いの相場が長く続くほど、危機が来る前にスタート地点が大きく下がってしまいます。

危機を「待つ」よりも、信用不安が具体的に意識されはじめたタイミングで短期的に使い、危機が一巡したら手仕舞う、というイベント接近時の短期利用のほうが、コスト面でも現実的です。

まとめ：FAZは仕組みを理解して使う中上級者向けインバースETF

Direxion Daily Financial Bear 3X（FAZ）は、米国の金融株指数であるFinancial Select Sector Indexに対して-3倍の値動きを目指すベア型ETFです。

金融株が下落すると大きな値幅を狙える一方、上昇すれば損失も大きくなりやすく、長期保有では減価・乖離リスクと年1.03%の経費（2026年6月時点）が重くのしかかります。

最後に、この記事の要点を整理します。

• FAZは米国金融株指数の日々の値動きに対して-3倍を目指すベア型（インバース型）ETF
• 日次リセット型のため、2営業日以上の保有では-3倍どおりに動かず、もみ合い相場では減価しやすい
• 信用不安・金融危機時の下落ヘッジや、下落トレンドの短期売買など、保有期間を区切った戦術的な使い方が基本
• 「危機待ち」の長期保有は経費＋減価のコストが重く、当たるか分からないイベントを待つ間に価値が削られやすい
• 反対方向のFASと混同しないこと。取扱状況・手数料・為替コスト・NISA対応は証券会社により異なるため必ず最新情報を確認する

FAZは相場観が当たれば大きなリターンを狙える商品ですが、仕組みを理解せずに買うと大きな損失につながる可能性があります。中級者〜上級者であっても、インバースETFは「攻めの道具」であると同時に「リスク管理が必須の道具」です。

購入を検討する場合は、まず取扱いのある国内証券会社で最新情報を確認し、自分の投資目的やリスク許容度に合っているかを慎重に判断しましょう。

SBI証券公式サイトでFAZの取扱状況を確認する

本記事は投資判断の参考となる情報提供を目的として作成したものであり、特定の金融商品・ETF・証券会社の利用を推奨するものではありません。掲載情報は作成時点のものです。ETFの内容・経費率・純資産総額・出来高・取扱証券会社・手数料・NISA対応可否などは変更される場合があります。投資には価格変動リスク・為替リスク・流動性リスク・信用リスク・金利変動リスクなどがあります。レバレッジETF・インバースETFは一般的なETFよりリスクが高く、短期間で大きな損失が発生する可能性があります。投資判断は、各ETFの目論見書・運用会社の公式情報・証券会社のリスク説明・手数料体系を確認したうえで、ご自身の責任で行ってください。